「多様な年齢層の人材が活躍し、繁栄する組織とは」

レポートの作成にあたり、9つの世界市場（英・米・中、日、仏、独、オーストラリア、インド、オランダ）で、7つの分野で活躍する932名のビジネスリーダーを対象に、調査を実施しました。回答結果から、超高齢化社会に分類される、日本の労働力を成功に導くための優先事項について考察しました。

• 働き方の柔軟性（個人）

日本では、「働き方の柔軟性（63％）」が優先事項の最上位となっており、これは、世界の各市場と同様で最も高い結果（54％）となりました。いつ、どこで、毎週どの程度働くかなど、従業員は年齢を重ねれば重ねるほど柔軟性を重要視していることが分かります。

• 高い生産性の維持（個人）

「人々や社会のために役立ち、高い生産性を維持すること（またはその両方）51％」の優先順位は2番目に高いという結果でした（世界的には39％7位）。日本人は、どのように働くかだけでなく、なぜ働き、何を成し遂げるかも重要視していると推測されます。

• スキルの維持・向上（個人）

「スキルの維持・向上は（49％）」は3番目に高く、キャリアを通して、新しい職務におけるリスキルや学びの機会提供へのニーズは世界と比べると高い結果（世界的には45％で5位）となりました。

• 健康および精神的なウェルビーイングの維持（個人）

日本では、精神的なウェルビーイングの改善（かつ職業に起因する病気や死の減少）に対する需要が高まっているにもかかわらず、優先順位は（49%）4番目となり（世界的には54％で2位）、世界と比べると低い結果となりました。

• 挑戦しがいのある仕事の提供（ビジネス）

ビジネスの観点から、「挑戦しがいのある仕事の提供への注力（72％）」は最も高く（世界平均は43％で4位）出ており、職場で成果を上げ、より良くなるために絶えず努力することの重要性を雄弁に語っているともいえます。