無料セミナー・イベント情報

近年、社会全体でAI・機械学習技術の進歩が進む中、イノベーションの創出による社会課題の解決とともに、それらの悪用による情報セキュリティ攻撃の高度化・多様化によるセキュリティリスクも高まっています。

これらの状況から、企業や組織の情報セキュリティ戦略は旧来のものから見直しを図り、新たな脅威への対策を経営戦略として能動的に取り組み、企業価値向上につなげていく事が肝要と言えます。

本セミナーでは、最新のセキュリティインシデントの傾向とその対策、AIを活用した従業員の意識改革の秘訣について、セキュリティコンサルタントとAIセキュリティ企業CEOが解説いたします。

メールを利用したサイバー攻撃による被害がIPA公開の「情報セキュリティ10大脅威 2023」上位にランキングされています。この状況は数年来変わっておらず、サイバー攻撃の多くは、攻撃者が侵入する際のきっかけとしてメールが多用されます。弊社パートナーであるGSX（グローバルセキュリティエキスパート社）から、攻撃の傾向やメールを悪用した手口を学ぶことで、メール受信者が適切にメールを扱い、対処できるための能力を向上し、企業や組織の情報資産を守る能力を身に付けるための教育コースがリリースされました。

近年、社会全体のデジタルトランスフォーメーション（DX）が進む中、イノベーションの創出による社会課題の解決とともに、プライバシー保護への要請も高まっています。今後は、プライバシーに関わる課題対応を、商品・サービスの品質向上や消費者からの信頼獲得のための経営戦略として能動的に取り組み、企業価値向上につなげていく事が肝要と言えます。

こうした背景を踏まえ、経済産業省と総務省は、企業がプライバシーガバナンスの構築のために取り組むべきことを取りまとめた「DX時代における企業のプライバシーガバナンスガイドブック」を策定し、2022年2月に事例の充実を図ったver1.2が発表されております。

今回、社会的な動勢を踏まえ、企業が中期戦略を実行する際に直面するプライバシーガバナンス面での課題解決や戦略立案をリードするZEROBILLBANK社（以下、ZBB）とBSI Professional Services Japan社より、プライバシーガバナンス戦略の最前線として、先行事例と対応方法について概説いたします。

近年では攻撃者の侵入を100%防ぐことは難しいとされています。限られた人的リソースの中では攻撃者の手法を熟知し、守るべき最重要資産をピンポイントに対策することが重要です。イエラエアカデミーでは、実践的な講義をイエラエセキュリティのエンジニア講師陣が開催しています。3月末までのお得なキャンペーンも実施しておりますので是非お申し込みください。

本年4月1日に施行された改正個人情報保護法において、特に実務に影響を与えると考えられる内容について、対応策の具体例や進め方をわかりやすくご説明しています。また、昨今のプライバシー・ファーストの流れから、法令遵守以上の取組みとして考慮すべきポイントについてもあわせて解説いたしますので、貴組織における対応計画の策定や対策の検討に、是非とも、お役立て下さい。

この度、弊社ではお客様向けに無償でオンライン個別デモを行うサービスを開始しました。
ここでは、OneTrust概要の説明に続いて、利用者からの同意取得、リクエスト対応やインシデント対応等の機能をデモを交えてご紹介しています。
プライバシーマネジメントに特化したソリューションのデモにより具体的な仕組みを参照頂くことにより、ぜひとも貴組織におけるスキルアップや計画・導入検討にお役立て下さい。

各国・地域の法規制への遵守は、グローバルビジネス推進・展開の成功要因のひとつといえます。
皆さまは、刻々と変化する世界中の法規制調査・追随等でご苦労された経験はございませんか?
グローバルの弁護士ネットワークにより、300もの国・地域をカバーした、プロフェッショナル向けのリーズナブルなリサーチプラットフォームをご紹介いたします。

変化するサイバーセキュリティの展望を探る

BSIグローバルのサイバーセキュリティチームは、2021年のサイバーセキュリティ環境全体にわたるさまざまな新たな傾向を予測しています。このインサイトペーパーでは、特定の規制や基準、新たな進化や脅威と同様に注目すべき特定の分野についての洞察を提供します。

詳しくはこちらをご覧ください

現在、重要な企業セキュリティを守るための手段として、また、セキュリティエンジニアのキャリアパスとして、世界的にホワイトハッカーの需要が急速に高まっている。そもそも、ホワイトハッカーとはどういったもので、なぜいま、その需要が高まっているのか、その背景と、セキュリティ資格であるCEH（認定ホワイトハッカー）について、本ホワイトペーパーで解説する。

現在、新型コロナウイルスの感染拡大防止策として総務省、厚生労働省、経済産業省及び国土交通省がテレワークを推奨している。しかし、在宅で勤務するテレワーカーが日本だけではなく世界中で急増する中、同時にサイバー攻撃による被害も増大している。急速に広まったテレワーク環境におけるセキュリティ上の脅威と、その対応策として企業が行うべきセキュリティ診断について、本ホワイトペーパーにて解説する。

システム、ネットワークの最新の脆弱性を把握して、適切に対処していくことは、セキュリティを維持していく上で非常に重要です。

一方で、脆弱性診断にかかるコストや手間などから、定期的に脆弱性診断を実施できていない企業も多いのではないでしょうか。

特に、これまでに脆弱性診断を実施したことがない、または、システムリリースや大幅な改修の際に診断をしてから1年以上診断を行っていない場合など、

この機会に自社システムの脆弱性をチェックしてみては如何でしょうか。今なら、先着10社限定で無料のトライアルを実施中です。

新型肺炎 コロナウイルスの感染拡大に伴い、マスクの提供やWHOを騙ったフィッシングメール、標的型攻撃メールの発生が日本サイバー犯罪対策センター等でも報告されています。急速に普及が進むWeb会議も、その標的となっており、会議招集のメールを装った標的型メール攻撃も急増しています。テレワークにおけるセキュリティ対策の一環として、標的型メール攻撃、フィッシングメールへの対応を改めて見直してみては如何でしょうか。今なら、無料のお試しも実施しております。

弊社では、標的型攻撃を模した訓練用メールを従業員に送信して、メールの開封結果とその対応方法について、教育・訓練するサービスを提供しています。

今なら、無料のお試しも可能です 。

2021年4月に「割賦販売法の一部を改正する法律」が施行され、次のいずれかの業務を行う決済代行業者、ECモール、ECシステム提供会社、コード決済事業者が新たに「クレジットカード番号等取扱事業者」の対象となり、PCI DSS準拠が求められる様になりました。本セミナーでは「改正割賦販売法」と一般社団法人日本クレジットカード協会から出された「クレジットカード・セキュリティガイドライン【2.0版】」より、新たにPCI DSS準拠が必要になった事業者と求められる要件について解説します。

～対策必須！Cookie同意機能の準備はお済みですか?～

近年のプライバシーマネジメントへの関心の高まりにより、WebサイトにおけるCookie使用について利用者個人の同意取得やオプション選択を可能にする仕組みが求められており、今年は、日本においても、個人情報保護法の改正等により、対応が必須となることが想定されます。

今回、ご希望のお客様向けに、お客様のWebサイトをスキャンし、Cookie同意対応が必要かどうか等について無料にて診断させていただきます。

悪意ある者はこの新型コロナウイルスに乗じて、テレワーク用のPCにある個人情報や機密情報を狙っており、想定外の重要情報が保存されていないか検査することが求められています。
三菱スペース・ソフトウエア社とのタイアップのもと、個人情報ファイル検出ツール「すみずみ君」を人数制限なしで1ヶ月間無償でお貸しします。「すみずみ君」Windows版はインストール無しで簡単に検索が可能です。