サイバー攻撃からデジタルサプライチェーンを守る
急速に進むデジタルトランスフォーメーションは、組織に機会だけでなく、課題とリスクももたらします。サプライチェーンにおけるサイバー攻撃は、機密データを漏洩させ、オペレーションを混乱させ、重大な経済的損失を生じ、あらゆる関係者に影響を及ぼします。
しかし、デジタルトラスト方式を取り入れ、サプライチェーンへのリスクに積極的に対処すれば、状況は一変する可能性があります。この記事では、悪意のあるソフトウェアやハッカーがもたらしうる壊滅的影響から自社のデータとサプライチェーンを守るために、組織が取るべき対策とともに脆弱性についても探ります。
デジタルサプライチェーンの脆弱性
組織全体の商品、サービスおよび情報の流れを管理し、追跡するために使用されるシステムおよびデバイスの相互接続ネットワークをデジタルサプライチェーンと呼びます。そこには、企業資源計画（ERP）システムからクラウドベースのサービス、モバイルアプリケーションまで、ありとあらゆるものが含まれます。
こうしたテクノロジーの利用が広がるにつれ、サイバー犯罪者に悪用されるおそれのある脆弱性も増えてきました。その結果、サプライチェーン全体のセキュリティとインテグリティを脅かす潜在的リスクが生じています。
たった一つの障害や脆弱性が、ネットワーク全体に連鎖的影響を及ぼす可能性があります。例えば、2023年2月に起きた GoAnywhereのデータ侵害は、日立エナジー、Rubrick、Proctor & Gamble、アクシス銀行等の有名企業を含む130もの組織に影響を与えました。
当社の情報アナリストは、デジタルサプライチェーン攻撃の頻度と高度化が著しく進んだことに気づきました。テキサス州に本社を置くソフトウェア会社SolarWindsがハッカーの標的となり、ハッカーが同社のプログラムの1つに悪意のあるコードを忍ばせることに成功したことにより、この脅威が明らかになりました。これは広範囲な影響を与え、手痛い被害を与えようとするサイバー攻撃の一角です。
サプライチェーンを標的にすれば、短時間のうちに身代金が支払われる可能性が高いことをハッカーは知っています。それは、データが盗まれたり、必須システムへのアクセスをロックされたりすると重大な直接的影響が生じるからです。
デジタルリスクに早急に対処するとともに、テクノロジーで物理的防御を突破する方法と物理的攻撃で技術的防御を突破する方法の両方を犯罪者が知っていることを認識すれば、防御を固める機会ができます。
不透明な市場においてデジタルサプライチェーンを保護するには
経済的混乱、資材不足、労働争議、地政学的圧力がすでにサプライチェーンの動揺を煽っているこの時代に、貴社のような組織がデジタルサプライチェーンの安全を確保することは大変重要です。「準備を怠ることは失敗への準備である」というスローガンを念頭に置いてください。
ここでは、デジタルサプライチェーンを保護するために組織が講じるべき4つの重要な対策を紹介します。
- 第一に、暗号化、ファイアウォール、侵入検知・防止システム等、堅牢なサイバー防御ケイパビリティを導入し、犯罪者によるデータやシステムへのアクセスを未然に防ぐ。
- システムとソフトウェアを定期的にモニタリングして更新し、脆弱性に対処するとともに、リモートチャネルを介してのアクセスが容易な新テクノロジーを保護する。
- 定期的リスクアセスメントを実施し、サイバー攻撃発生時に実施するインシデント対応計画および継続計画を作成する。
- 先回りして行動し、リスクを常時管理する。これは、デジタルサプライチェーンが組織の事業継続の最大の課題にならないようにするために必須と考えられます。
これらの対策を守り、警戒を怠らなければ、サイバー脅威からデータとサプライチェーンを厳重に保護し、起こりうる損害を最小限に抑えることができるでしょう。
サイバー攻撃に対する脆弱性
デジタルサプライチェーンはサイバー攻撃に対してますます脆弱になりつつあります。たった一度のセキュリティ侵害が、組織に壊滅的影響を及ぼす可能性さえあるのです。しかし、先を見越した取り組み方を採用し、この記事で説明した対策を実施することにより、組織はデータとサプライチェーンをサイバー脅威からより安全に保護することができます。
最先端のサイバー防衛能力を持ち、リスクを継続的にモニタリングし、評価すれば、組織は起こりうる損害を最小限に抑え、事業継続を保証することができます。サイバー攻撃がますます巧妙になった今、デジタルトラストを強化し、悪意のアクターからサプライチェーンを守ることは企業にとって必須です。
